マテリアリティ

未来ビジョン2030

1. 医療流通を最適化するプラットフォーマー

病院の経営改善支援

医療機器・医療材料の高度な購買・調達機能を提供し、
病院の経営改善を支援します。

エム・シー・ヘルスケア株式会社(以下、MCH)は、病院サービス事業である①SPD事業(*1)、医療材料(医薬品)の調達支援事業及び、②病院による共同調達の支援事業(*2)、さらに医療機器保守事業を通じて、医療従事者の業務改善を支え、高度化された購買・調達機能を提供し、病院の経営改善に寄与してきました。①SPD事業では、オペレーションをより高度に効率化・付加価値化し、各病院の「困りごと」を先取りした理想の次世代物品管理を目指します。また②病院による共同調達の支援事業では、参加する病院・医療機器メーカー間の協業体制を強化し、共同調達の範囲拡大を支援します。
また、エム・シー・メディカル株式会社(以下、MCM)と日本メディカルネクスト株式会社(以下、JMC)が展開する医療機器の輸入販売事業においては、より一層、病院が求めるコストパフォーマンスの高い、差別化された医療機器を国内外で発掘またはOEM調達し、日本市場へ紹介していきます。

関連するSDGs目標

(*1)SPD事業:在庫の適正化、物流管理業務の負担軽減の側面から病院経営を支援する事業、Supply Processing & Distributionの略。MCHはSPDを日本に普及させたパイオニアです。

(*2)病院による共同調達の支援事業:異なる母体の病院が共同購入組織に参加することで、個々の病院で交渉・調達するよりも適切な価格で良質な医療機器や医療材料を購入できる環境構築を支援する事業。

多様化する医療ニーズへの対応

革新的な医療技術の導入や新たな製品・サービスの開発等を通じて、
多様化する医療現場のニーズにこたえます。

超高齢社会を背景とした医療提供体制改革が進む中、病院の役割(高度急性期、急性期、回復期、慢性期)が一層明確になり、医療ニーズの多様化が進みます。MCM・JMCでは、コストパフォーマンスの高い医療機器の供給を行う一方、グローバルなネットワークを駆使して、世界の革新的な医療技術を発掘し、日本市場への導入を通じて、医療の高度化ニーズにも応えます。また長年にわたって培ったノウハウやデータを活用し、病院のニーズに合致した製品及びサービス開発にも積極的に取り組み、顧客病院の集患力向上、収益改善に資する、国内唯一無二の「医療機器輸入・開発・サービス業」となることを目指しています。
MCHでは、院内業務のDX推進支援や、病院経営者が必要とする医療情報やサービスのオンライン提供など、医療従事者が診断・治療など本来の業務に集中できる環境を整え、「医師の働き方改革(*3)」を先取りした事業を推進します。

関連するSDGs目標

(*3)医師の働き方改革:勤務医の時間外労働の年間上限を設定する等、医師の働き方の適正化に向けた国の取り組み

ヘルスケア業界全体の物流最適化

ロボット・最新のデジタル手法の導入や物流及び配送の共同化を推進し、
医療業界全体の物流最適化を目指します。

病院サービス事業は全国各地に、輸入販売事業は関東と関西に、物流拠点を配置しています。ヘルスケア業界は緊急性が高く、小口配送ニーズが高い業界であることに加え、ドライバー不足や人件費・燃料費の高騰により物流コストが増加傾向にあり、物流の効率化は今後益々重要な経営課題となります。病院サービス事業では在庫管理及び物流業務をロボットや最新のデジタル手法を取り入れた効率的な体制へと再編し、輸入販売事業ではグループ間の共同物流を推進します。さらに将来的には、脱炭素社会実現に向けた一翼を担うため、グループを超えた共同配送等、他社との協業を主体的に働きかけ、医療業界全体の物流最適化を目指します。

関連するSDGs目標

未来ビジョン2030

2. 地域包括ケアシステムを支える総合ソリューションプロバイダー

地域医療の円滑な連携と質の向上支援

地域医療機関の連携、
地域医療の質の向上に寄与します。

超高齢社会を背景に、医療提供体制の最適化、地域包括ケアシステムの構築等、地域医療に対する構造改革が今後一層進みます。当グループは、SPD事業、医療材料(医薬品)の調達支援事業等で培ったノウハウを活かし、今後は急性期から慢性期医療までを包括する地域医療機関の円滑な連携支援に取り組みます。また、最先端医療機器等の共同利用や地域医療機関の相互情報交流支援等のサービスの提供、さらには在宅医療の進展に伴う新たなサービスの可能性も探りながら、地域医療の質の向上にも寄与することを目指します。

関連するSDGs目標

非常時における医療物資の安定供給

災害時や新興感染症流行時にも医療物資を安定して供給できる体制の構築に取り組みます。

当グループは、自然災害の多い日本において、平時のみならず、災害時や新興感染症流行時にも医療材料(医薬品)等の医療物資を安定して供給できる体制の構築を目指しています。実効性のある事業継続マネジメント(BCM)に基づいた事業継続計画(BCP)を策定し、毎年、様々な状況を想定した実践的な防災総合訓練を実施しています。日本全国どこで災害が起きても、被災地以外の物流拠点より安定的な医療物資の供給を行い、病院と一体となって医療の継続を支援する体制を平時より備えます。さらには、三菱商事グループ各社とも連携し、医療物資以外の生活物資に関しても、被災地に優先的に配送する等、事業の枠を超えた社会への貢献にも取り組みます。

関連するSDGs目標

未来ビジョン2030

3. ヘルスケア業界で高い顧客満足度と社員エンゲージメントを誇る企業

日本の医療・ヘルスケア業界を支える自立型人材の育成

多様化する医療ニーズを捉え、
適切なソリューションを提供し続けられる人材の育成と活躍促進に取り組みます。

日本の医療・ヘルスケア業界を支えるという社会的使命を果たすため、成長し続ける努力を怠らず、多様性を受け入れ、周囲を巻き込みながら迅速なソリューション提供に取り組める人材の確保と成長及び活躍促進は、当グループの重要な経営課題の一つです。「魅力ある人事制度の公正な運用」、「効果的かつ実践的な人材育成プログラムの推進」、「さらなる適所適材を実現する仕組みの構築」等、当グループならではの各種施策を講じ、社員ひとりひとりの成長とエンゲージメント(*4)の向上を図ります。さらに、国が推進する次世代育成対策、女性活躍、健康経営にも積極的に取り組んでいきます。

関連するSDGs目標

(*4)社員エンゲージメント:社員の企業への信頼及び企業に対する貢献意欲

働き方改革の推進

働きやすく、働き甲斐のある職場づくりを実現するため、
「働き方改革」を推進します。

事業活動を担う社員ひとりひとりの生産性向上を図るためには、働きやすく、働き甲斐のある職場づくりは非常に重要であり、当グループでは、「働き方改革」を重要プロジェクトとして推進しています。誰もが働きやすい職場を実現し、個人と組織が一体となって、業務の標準化を図り、より良い働き方や改善策を考え、その実行を会社が支援するという企業文化の醸成を目指します。

関連するSDGs目標

志高い企業風土の実現

日本の医療・ヘルスケア業界を支えるため、
公明正大に事業に取り組みます。

日本の医療・ヘルスケア業界を支えるという社会的使命の担い手として、当グループの経営理念に基づき、企業としてのガバナンスやコンプライアンス意識を高め、内部管理体制の強化を絶えず推進し、すべてのステークホールダーから信頼していただけるよう、公明正大に事業に取り組みます。

関連するSDGs目標