代表挨拶

困難に共に立ち向かう医療機関の最良のパートナー

困難に共に立ち向かう
医療機関の最良のパートナー

エム・シー・ヘルスケアホールディングス株式会社 代表取締役社長 木村 真敏

「医療機関のために」という信念のもと医療現場を総合的に
サポート

「医療機関のために」という信念のもと医療現場を総合的にサポート

エム・シー・ヘルスケアグループは、2022年4月にグループ再編を行い、持株会社であるエム・シー・ヘルスケアホールディングス株式会社と4つの事業会社から構成される体制となりました。

当グループは、経営理念(社会への貢献・持続的な成長・志高い企業風土)に基づき、患者様、医療機関、医療従事者、そして社会に貢献するべく、さまざまな事業活動を行っています。「医療材料の調達・管理」「共同購入」「医療機器の調達支援・一括保守」の3つを柱として、病院経営の改善・効率化を行うエム・シー・ヘルスケア株式会社、最先端医療機器の輸入販売を行うエム・シー・メディカル株式会社および日本メディカルネクスト株式会社、確かな実績を持つこれら3社の叡智を連携させ、医療現場を総合的にサポートしています。また、エム・シー・ヘルスケア中国(迈羲医疗器械(上海)有限公司)においては、日中間の医療の架け橋として、両国医療への貢献を目指した事業活動を行っています。

私たちの事業活動の根幹にあるのは「医療機関のために」という信念です。経営者から社員の一人ひとりまで、「医療機関のために」という意識を強く持ち、病院とともにその時々の困難に立ち向かうことで、医療の高度化及び経営改善、効率化を支援してきました。

グループ一丸となって取り組む
「医療業界の困難」

グループ一丸となって取り組む「医療業界の困難」

現在、医療機関が抱える課題は国が抱える課題と直結しています。2025年、団塊の世代全てが75歳以上となると、日本は人口の5人に1人が後期高齢者という、いまだかつて世界が経験したことがない社会が到来します。

高齢化に伴って増大する医療費を抑制する政策によって、病院の経営環境は今後益々厳しくなることが予想されます。また、医療費の抑制だけでなく、地域医療構想のもと、病院の地域連携と機能再編という大きな改革が、今まさに進んでいます。そして、医師を始めとする医療従事者に対しても、働き方改革の波が押し寄せており、更なる病院経営の効率化が求められています。

私たちは、SPD(院内物流管理システム)による医療材料の使用適正化・運用効率化、共同購入によるコスト削減、最先端医療機器の導入など、これまでに培ってきた急性期病院へのサポートを更に進化させるのはもちろん、急性期、回復期、慢性期、在宅ケア・介護を包括する地域全体の医療経営の効率化・医療の質向上への貢献も視野に入れています。また、先進的な製品やサービスを医療現場にお届けするために、医療流通を最適化していくことも使命であると考えています。

医療業界全体にとって非常に厳しい時代が訪れる中、エム・シー・ヘルスケアグループは、一丸となってこの困難の克服に取り組んで参ります。

業界全体の将来を見据え、
あらゆる側面からソリューションを提供

私たちは「医療機関のために」という信念のもと、そして創業以来支えていただいた医療業界に少しでもご恩返しをしたく、事業活動以外にもさまざまな取り組みを行っています。そのひとつが、医療のあり方を考える「病院の経営を考える会」です。

この会では、病院経営者に加えて、AI、ロボティクス等のテクノロジー、医療政策、マネージメント、リーダーシップやコーチングなど、様々な分野の専門家をお招きして、講演やワークショップを開催しています。会の運営は、社内のプロジェクトチームが担当し、時機に沿ったテーマや講演者を設定、これからの時代の病院経営に活かせるコンテンツを提供しています。

また、2010年代に発生した2つの大震災や今般の新型コロナウイルス感染拡大による「震災やパンデミック時の緊急対応」は、医療機関にとって非常に関心度の高いテーマです。

これらの大震災では、私たちも災害時の対応を実地で経験し、事前準備の重要性を痛感しました。震災への対応強化のため、社内に専用の組織を立ち上げ、継続的なBCPの見直し、運搬経路の確保、救援物資の戦略的な備蓄を行い、緊急時の病院からの要望にお応えできる体制を構築しています。

超高齢社会の到来、大震災の発生、新型コロナウイルス感染症パンデミックなど、医療機関が抱える困難は、時代とともに変化します。医療業界全体の将来を見据え、現場のニーズをいち早く察知し、あらゆる側面からソリューションを提供することが私たちの使命です。エム・シー・ヘルスケアグループは、今後も医療機関が抱えるさまざまな困難にともに立ち向かい、医療の質の向上を通して社会に貢献していきます。

業界全体の将来を見据え、あらゆる側面からソリューションを提供