【コラム】現場とデータで導く、手術室支援の新しいかたち――リモート×出張で広がる経営支援（後編）

■チームで支え合う、在宅勤務という方針

手術室支援ユニットは、全国40施設以上の医療機関を担当する小さな専門チームです。数名のスタッフとともに日々データ分析や改善提案を行っています。

大阪を拠点に勤務を続ける元川さんにとって、物理的な距離は日常の一部です。それでも「遠くに離れていても、近くで支えてくれる仲間がいる」と感じているといいます。互いの得意分野や性格を理解し合いながら、自分の弱点を補完してくれたり、仲間の苦手な部分を先回りしてサポートしたり、そんな助け合いが自然に生まれています。

特に、病院勤務の経験が長い同僚は、顧客がどんなことを思い浮かべるのか、どんな場面でストレスを感じるのかといった現場の想像力が深いです。元川さんは、その洞察力や段取り力に何度も助けられてきたといいます。一方で、資料作成や構成、分析といった領域は元川さんの得意分野であり、同僚を支える場面も多いです。こうした相互補完の関係が、チーム全体の厚みを生み出しています。上司の信頼も厚く、報告や相談のやり取りは常に密に行われています。

コミュニケーションはチャットや電話、Google Meetを使い分けています。簡単な確認はチャット、込み入った話はMeetで共有します。ただ、リモートではどうしてもホワイトボードを囲んで図を描きながら話すようなやり取りができず、複雑な内容になるほど説明に時間がかかってしまいます。そのもどかしさを除けば、今の環境に大きな不満はないといいます。

西日本に軸足を置くことで、品川本社からリーチしにくい医療機関にも柔軟に対応できます。出張移動の効率化やコスト削減の面でも大きなメリットがあります。全国展開するサービスを軌道に乗せるためには、社員の居住地が分散していること自体が強みになっています。

出社勤務と比べて、リモートワークでは自分の時間を組み立てやすいです。割り込みの仕事や雑務が減る分、ToDoを丁寧に整理し、優先度を見極めながら業務を進められます。そんな環境が、自律的な働き方と成長の後押しになっています。

■現場と本社のあいだに立ち、医療の未来を描く

エム・シー・ヘルスケアに入社してもうすぐ３年目を迎えます。これまでの仕事を振り返ると、視野の広がりを実感しているといいます。

「以前は現場の営業に軸足を置いていましたが、いまは現場だけでなく本社の事業開発の視点から物事を見られるようになりました。」

現在は、手術室支援の中核となる分析システム「OCV」の大幅バージョンアップに取り組んでいます。新しい仕組みは「新OCV」として社内で開発が進んでおり、データ解析の精度を高めると同時に、現場の運用負荷を減らすことを目的としています。2026年度にはローンチを予定しており、顧客や社内にしっかりと理解され、定着できるようにすることが今後２〜３年の目標です。

「まずは新OCVを根付かせること。そのうえで、手術室だけでなく他の部門にも分析の考え方を広げたい。ゆくゆくは病院全体、そして地域医療の最適化につながる仕組みをつくっていきたいと思っています。」

手術室支援の仕事は、データを扱うだけでなく、人の行動を少しずつ変えていく営みでもあります。数字を丁寧に読み取り、課題を整理し、病院本位の提案へとつなげていく――その積み重ねが経営改善を支えています。

大阪を拠点に全国の病院を支援する日々。距離を越えて関係を築きながら、中立の立場で現場と経営をつなぐ。その働き方は、元川さんの誠実で素直な人柄にもよくなじんでいる。派手さはないが、着実に成果を重ねていく。その積み重ねが、病院の信頼へとつながっています。

（本記事は2025年10月に取材した内容に基づいています）